不動産と首都圏大地震

未だに忘れられない、忘れてはいけない東日本大震災。

もし、首都圏であのような大地震が起きたらと考えたら、すごく怖いです。

いつ起こるかわからない予測は不可能な大地震。

東日本大震災は死者、行方不明者合わせて2万人を超える大災害でした。

死因は水死、損傷死など津波被害が96.9%とほとんどを占めています。

今後いつおこるかわからない大地震において備える方法を学ぶ必要を感じます。

地震リスクには、建物倒壊、津波被害、火災発生、液状化、長周期地震振動による超高層建築物

問題、帰宅、安否確認などがメインに挙げられます。

不動産の賃貸、購入の際に少しでも心得てもらいたいと思う事をポイントでまとめてみました。

①首都圏で切迫性の高いのは東京湾北部地震。

②東京湾北部地震による被害は荒川沿いの建物倒壊と環6、環7沿いの木造住宅火災が

中心となる。

③建築基準法(新耐震基準)を遵守した建物では阪神淡路大震災でも建物の倒壊は少なかった。

上記からいうと、住む場所、新耐震基準の建物、この2つは最低限、今後不動産の賃貸、購入の

際は少しでも災害から身を守る為、災害を最小限にする為にも

みなさんに意識して頂きたい事だと思います。